渡航前の医療
これだけは知っておきたい 赴任のための海外最新医療情報 医師・医学博士 石井 光
海外滞在中の子どもの健康を守るために、出発前の健康診断や歯科検診、定期予防接種をしましょう。
余裕があればトラベラーズワクチンも接種します。
赴任地では、異文化に適応するまでの様子を注意して見守ってあげましょう。
ここでは注意すべきポイントを紹介します。
公開日：2024年7月31日
この記事で書かれていること
海外赴任と医療
海外赴任は発令から出発まで1～2カ月、家族はそれから2～3カ月後に出発することが多い。
赴任の準備は住宅問題から引越、健診、人間ドック、学校の転入の手続きまで多岐にわたるがそれらを極めて短期間に完了しなければならない。
現地校への転入には予防接種の追加、母子手帳翻訳、予防接種証明が必要になる。
日本と諸外国では予防接種の内容が異なることが多いので、通常の予防接種をすべて受けていても足りない予防接種があるからだ。
例えば、ポリオは日本では2回接種だが、諸外国では4回であるため2回追加接種が必要となる。
B型肝炎ワクチンは欧米では出生時に3回（出生時、1カ月後、半年後）接種するように義務化されているが、日本では義務化されていない。
本人や家族も赴任前に受けるべき予防接種（A型肝炎、B型肝炎、破傷風、狂犬病）がある。
健診、人間ドックなども渡航前に受ける必要がある。
既往症や常用薬があれば人間ドックの結果にそれらを記載した英文カルテが必要である。
健康でも健診結果は英文カルテとして持参すべきである。
これら赴任に必要な医療準備はそれぞれ個別の施設で行うため効率が極めて悪く、結局準備が完了する前に出発する赴任家族が多い。
私のクリニックでは赴任に必要な医療をすべて受けることが出来るので遠方からも赴任家族が多数来院している。
母子手帳の翻訳、予防接種証明や英文カルテ作成もインターネットで申し込むことが出来る。
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●海外赴任ドック
海外赴任ドックで消化管の検査は胃のX線検査または胃カメラが一般的だが、最近の日本人の消化器がんは食生活の欧米化とともに胃がんより大腸がんが多くなっている（胃がんの二倍以上）。赴任者は海外の食生活により大腸がんの発生リスクがさらに増加する。
したがって、赴任時健診には大腸がん検診が含まれることがのぞましい。
最近、海外赴任ドックの内視鏡検査で直腸がんが見つかり内視鏡で切除して無事赴任したケースがある。
大腸がんは転移するまで無症状で進行するため、自覚症状が出てから発見されたときは手遅れの場合が多い。
統計によると大腸がんの10％は便潜血反応が陰性になると言われている。
したがって、海外で内視鏡検査を受ける機会が乏しい赴任者に対して積極的に大腸内視鏡ドックを行うことが海外健康危機管理として大切である。
大手企業の研究員の例だが、赴任前に胃内視鏡検査を行なった。
半年後の一時帰国健診で胃内視鏡検査を行うと胃食道接合部にポリープ状の隆起が認められ、通過障害を起こす可能性があった。
急遽予定を変更して翌日内視鏡で切除した。
この研究員の赴任地はヨーロッパで、毎日のように幹部の接待をさせられたためこのような結果を招いたものと思われる。
海外赴任とワクチン
●ワクチンの同時接種
赴任のためのワクチン接種は複数の予防接種を複数回行うため1種類ずつ接種していると3～4カ月かかり、必要な予防接種をすべてすませることができず、現地で追加接種しなければならなくなる。現地で予防接種するといっても途上国では現地衛生事情や医療レベルの問題がつきまとう。
先進国ではホームドクターに相談することになりホームドクターがいない場合、ホームドクター探しから行わねばならず非常に手続きが煩雑である。
同時接種とは複数の予防接種を同日に施行することだが、海外では普通に施行されているので選択肢に入れることも考慮されたい。
同時接種の際、副反応の発生頻度はそれぞれのワクチンの副反応を足し算するだけで良いので、軽微である。
数年前から都立駒込病院小児科で同時接種を施行している。
私のクリニックでは一度に4種類まで（例：ポリオ、B型肝炎、麻疹、狂犬病）同時接種している。
この方法で特に重大な問題は発生していない。
同時接種は小児も成人もおこなっている。
同時接種すると短期間（1～2カ月）で必要なワクチンとその回数を渡航前に受けることが可能である。
上海に赴任された大手企業の社員が半年後の一時帰国健診でGOT、GPTが1500以上となり、HBｓ抗原陽性（渡航前は陰性）となったため上海で感染した急性B型肝炎と診断されて緊急入院したケースがある（歯科治療が感染源と推定された。
歯の痛みが我慢できなかったらしい。
上海中国に限らず東南アジアはB型肝炎ウイルスの汚染地帯で米国も中南米の移民から多数感染しているといわれている）。
一時帰国健診で発見された幸運な例であるが、本例は赴任前にB型肝炎ワクチンを2回接種（1カ月必要）していれば感染は防げたはずである。
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●ツベルクリン反応とＢＣＧ
先進国でBCGを義務化しているのは日本だけである。ほとんどの子女は自然陽転かBCG接種のいずれかでツベルクリン反応（以下ツ反）が陽性となる。
ツ反陽性の記録を見た現地校の医師によって結核の治療を強要されることがある。
このようなトラブルを避けるには、渡航前に胸部X線写真をとって結核の所見がないという英文コメントを医師が署名（ドクターサイン）した書類を提示する必要がある。
わが国の結核の罹患率は欧米に比べると高いためBCGが義務化されている、という事実を海外の医師が十分理解していないためのトラブルである。
私のクリニックでもたまに米国でトラブルになったと相談があるので注意されたい。
●優先的に接種した方がいいワクチン
WHOがすすめているEPI（Expanded Programme on Immunization：予防接種拡大計画）のワクチンは、BCG、DTP、麻疹、ポリオである。これらのワクチンは必須なので、回数が不足していたら、渡航前に優先的に接種したほうがよい。
先進国でBCGをおこなっているのは日本だけで、アメリカなど他の先進国ではツベルクリン反応が陽性だと結核にかかっていると思われる。
そのためBCGの接種記録の記載は重要である。
・ポリオ
アメリカでは州によって異なるが、おおむね、ポリオは4回必要。その他の先進国では、オーストリアとオーストラリアが5回、フランスとドイツが6回必要。
途上国では、国によってまちまちなので予防接種をおこなっている医療機関に問い合わせるか、インターネット（末尾参照）で確認してほしい。
・DPT
アメリカでは、州によって異なるが5回必要だ。その他先進国では、イタリアが2回、スイスが3回、オーストリアが4回、オランダがDPT5回、DT1回の他は5回である。
途上国では、国によって異なる。
・麻疹（はしか）
罹患していれば、接種証明翻訳の既往歴にその記録を記載してもらう。先進国では通常2回接種が必要。
最近の米国の高校・大学では、入学者に対してこれまでのワクチンの接種歴の有無に拘わらず入学前の接種を要求しているところがあるので、留学生もしばしば接種対象となる。
●ワクチンの間隔
予防接種の間隔は以下の表を参照してほしい。生ワクチンは最低4週間後に次のワクチンを、その他は最低1週間あける必要があるので、出発までに時間がない方は予防接種の計画を立てることが肝要だ。
予防接種と接種証明を別々の機関でおこなうと、さらに余分の日数がかかる。
同時におこなっている医療機関に依頼すると、効率良く受けることができる。
・予防接種の間隔
| 生ワクチン ⇒ | ポリオ・麻疹・風疹・BCG・水痘・おたふくかぜ・黄熱など | ⇒ ４週間以上 | ⇒ 次のワクチン |
| 不活化ワクチン ⇒ | DPT・DT・T・日本脳炎・HB・HA・インフルエンザ・狂犬病・Hibなど | ⇒ １週間以上 | ⇒ 次のワクチン |
●日本に帰国してのワクチン追加
途上国では、現地で接種を受けるときは外国人への予防接種に経験のある医療機関で受けるとよい。停電や電圧などの問題からワクチンの保存状態に疑問のある地域では、一時帰国して受けることも選択肢に入れるとよい。
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家族全員が知っておくべき医療情報
●出発前の健康診断
出発前に家族全員が健康診断を受けるべきで、英文の報告書は海外でそのまま通用するのでベストである。携帯出来ると便利。
特に持病やアレルギーに悩む子女は、母子手帳だけでなく病歴や処方内容の翻訳が絶対に必要だ。
処方内容は一般名で記載してもらうこと。（通常の薬品名は商品名）
●子女に必要な医療情報
・予防接種の回数・英文健康診断書
海外赴任で子女を同行させるとき、現地の学校の転入に必要な予防接種の回数は国によって異なる。国（アメリカ等）によっては予防接種の回数が不足していると転入の許可がおりないことがある。
出発までに時間的余裕があれば、母子手帳の翻訳だけでなく、日本国内で足りない予防接種を受けてから出発するのがのぞましい。
国内で出来なければ現地のホームドクターで接種を受ける。
何が足りないかは予防接種をおこなっている医療機関に問い合わせること。
転入の際は、英文の健康診断書が必要である。
渡航前に現地教育委員会や学校が指定した診断書の書式が入手出来れば、医師に英文で記載してもらい英文の診断書を発行してもらうとよい。
通常診察の他、胸部Ｘ線写真、検尿、血圧、心電図程度は必要になる。
診断書に予防接種の欄があれば、必ず母子手帳の内容を転記してもらい、万が一に備えて母子手帳の翻訳接種証明も依頼して保管しておくとよいだろう。
最近の傾向として途上国では、子女をインターナショナルスクール（アメリカンスクールなど）へ転入させることが多いようだが、予防接種や健康診断書はアメリカ並みの基準で要求される。
先進国の日本人学校では、現地校と同等の基準を要求されるので注意すること。
●地域別で必要なワクチン
・インフルエンザｂ菌ワクチン
・地域 先進国を含む諸外国・接種方法 日本では接種出来ない。現地でおこなう。
・日本脳炎ワクチン
・地域 アジア全域・接種方法 接種済でも10年以上経ていたら追加接種をしておくことが望ましい。
・狂犬病
・地域 オーストラリア、南太平洋、アジア、南米、アフリカ、東欧先進国でも接種しておくことが望ましい。・接種方法 4週間あけて2回、さらに6～12カ月後に追加接種。動物等に咬まれてからだと、6回接種が必要。
・A型肝炎
・地域 世界全域・接種方法 4週間あけて2回、さらに6～12カ月後に追加接種する。
・B型肝炎
・地域 世界全域・接種方法 4週間あけて2回、さらに6～12カ月後に追加接種する。
・黄熱病
・地域 アフリカ、中南米・接種方法 日本でも接種可能。
・破傷風
・地域 世界全域・接種方法 幼児期に予防接種を受けた方でも、10年毎に受けた方がよい。
●日本と海外との接種時期・回数の違い
| 日本 | 海外 | |
| BCG | 生後3ヶ月よりツ反陽性まで | 出産時1回、又はなし |
| ポリオDPT | 生後3ヶ月より2回 生後2ヶ月より4回 ( P：acellular – 無菌体百日咳ワクチン) |
生後2ヶ月より3～4回 生後2ヶ月より3～4回 （P：whole cell – 全菌体ワクチン） |
| DT | 中1頃に追加 | 4～6歳でDT、思春期頃にT追加などさまざま |
| 麻疹 | 1歳より麻疹単独1回 | 早期接種（生後9ヶ月） 同時接種（MMR） 追加接種（4～6歳または思春期） 追加同時接種（MMR）などさまざま |
| HB | HB / HBIG（対象限定） | 出生児より3回（全新生児） |
●母子手帳の翻訳証明と接種証明
母子手帳の翻訳については、翻訳証明は医師のサインがないため責任の所在があいまいという理由で、拒絶されるケースが最近アメリカであった。接種証明は医師のサインがあるので拒絶されたケースはない。
●予防接種記録の翻訳機関
外国語併記の母子手帳が増えているので確認すること。外国語併記になっていない場合には、まずかかりつけの医師、あるいは保健所や市区町村役場に相談するとよい。
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・予防接種等の機関
先ず、かかりつけ医に相談するか、最寄りの保健所に問合せをする。それでもわからない場合は、次の機関等で各種予防接種をおこなっているので、直接連絡し予約の要・不要、費用等を含め事前に確認するとよい。
医療法人社団 光人会 新日本橋石井クリニック
（予防接種記録の翻訳も可能）
Tel：03-3662-5901 Fax：03-3662-5959
〒103-0024 東京都中央区日本橋小舟町8-6 新江戸橋ビル3F
（最寄駅・銀座線、半蔵門線 三越前 都営浅草線、日比谷線 人形町駅）
●いじめと不登校
いじめは海外でもある。日本でいじめられた生徒は海外でもいじめられることが多いが、海外で立ち直ることもある。
渡航前に専門医のカウンセリングを受けるとよい。
日本医科大学神経科（文京区千駄木）では海外子女教育振興財団の求めにより、ニューヨークで海外子女の教育問題を研究していた西松医師による専門外来を設置している。
予約が必要。
海外子女は本人の意思と無関係に海外生活を送ることになるので、日本の友人と別れることや学校をかわることの不安などについて渡航前に両親が子女と時間の許す限り対話を行うことが大切である。
子女が納得してから渡航するようにする努力が必要なのである。
十分な対話を行うわないと、後ろ髪を引かれるような気持ちがあるため転入してうまく適応できない原因となる。
米国では不登校という表現がない。
なぜなら、学校側が教育委員会と徹底協力して不登校児をなくすからである。
病欠以外の理由で2週間以上不登校が続くとスクールカウンセラーが自宅を訪問して両親に面会を求める。
そして、学校側はあらゆる努力を払い生徒を登校させるようしむけるのである。
両親は学校側に全面協力しなければならない。
もし、学校側からの呼び出しに両親が応じないと警察が介入してくるから厄介なことになる。
最悪の場合強制送還も覚悟しなければならない。
日本と異なり欧米では父親が積極的にPTAに参加しなければならない。
父親の姿が見えないと夫婦仲が悪いと誤解されることがある。
ただし、日本のように学校にジャージ姿では行かないこと。
スーツを着て行かないと子供がいじめの対象になることもあるので要注意（平成12年10月海外子女教育振興財団主催ニューヨークの日本人スクールカウンセラーの講演引用）。
帰国時のいじめも注意が必要となる。
海外子女は目立つためいじめの対象になりやすい。
帰国子女が英語ができるのは当然だが、教師から教科書通りの答えをしなかったという理由で5段階の2を付けられ、それがために不登校になった例もある。
いじめが原因で教育委員会に転校を願い出ても外傷がないとの理由で拒絶され、結局米国に留学中の父親の元に戻ったという経緯もある。
帰国してどの学校に転入するかは慎重に決めたほうが良い。
日本の教育委員会は米国とは異なることを理解すべきである。
(日本医科大学神経科 西松医師談）
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●一般的な生活の注意点
・亜熱帯から熱帯地域
蚊や虫に刺されたり咬まれないように。蚊はマラリアの媒介をし、虫はフィラリア、デング熱、日本脳炎、ペスト、眠り病などの媒介をする。
生もの生水は食べない飲まない。
例えば、生魚、生野菜も危ない。食べるときは、ボイルするか、加熱する。
または、皮を剥いて食べる。
飲み水は、煮沸した湯冷ましか、ミネラルウオーターを使用する。
洗顔や歯磨きの水も注意が必要。
水割りの氷も要注意。
・先進国
生水は飲まないようにする。海外赴任とメンタルヘルス
本社と現地法人との板ばさみ、現地人との人間関係、言葉の問題、常に本社の動向が気になるなど本人のメンタルへルスを阻害する要因は多いが、それにも増して海外生活で無視できないのが妻のメンタルへルスのトラブルである。
夢と希望をもって渡航したのに現実との乖離に苦しむことが原因として多くあげられる。
夫は日本と同じように週末はゴルフで家にいないことが多く、子供と過ごす時間も少ないので不満が募る。
言葉が不自由だとスーパーに買い物に出る以外自宅に閉じこもってしまうのでストレスがたまる。
逆のケースもある。
言葉が出来るので積極的に交際するのだが、近隣の住人から疎外されてしまうのは欧米の生活習慣になじまない言動のためだが、本人は気付かないのでジレンマに陥ってしまう。
日本人はメンタルへルスのトラブルを知られるのが恥であるとか、出世に響くとの不安から隠そうとするため重症になることがしばしばある。
メンタルへルスは企業の人事部と関係のない部署、たとえば保健婦や外部の専門家の助力を求めて日頃から気軽に相談できるシステムを構築すべきである。
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インターネット医療相談と医療情報
最近は、インターネットの普及により医療分野でもさまざまな利用がされている。
筆者のホームページでは海外で病気になったとき、インターネットで医療相談を受け付けている。
会員制だが、あらかじめ会員の医療情報を把握しているため、的確なアドバイスが期待できるというメリットがある。
さらに家庭の主治医という自己診断のページがあり、問診に答えると、自分の症状が英語で翻訳されてプリントアウトされる。
それを外国人医師に見せると自覚症状の微妙な表現をすべて相手の医師に伝えられるので重宝である。
世界中の日本語が通じる医師のリストもある。
インターネットのホームページを検索するとさまざまな医療情報が入手出来る。
CDC（米国疾病局）のホームページでは、最新の感染症危険地域や、ワクチン情報などがなんの制約もなく入手出来る。
これからは、いかにインターネットを活用するかが、海外で健康な生活を送るための重要なかぎとなるだろう。
著者プロフィール
石井 光（いしい ひかる）
新日本橋石井クリニック 院長 医学博士〈略歴〉
1972年 日本医科大学卒業
1974年 埼玉医科大学消化器内科助手
1977年 城西歯科大学非常勤務講師（内科）
1977年 医療法人社団 積仁会 旭ヶ丘病院副院長
1983年 学位取得（Identification of Insulin in the Human Pancreatic Juice）
1987年 米国マウントサイナイ病院客員研究員
1993年 医療法人社団 昭愛会 水野病院内科部長
1996年 医療法人社団 光人会 新日本橋石井クリニック 開設
1996年 現在にいたる
