海外赴任の準備
海外赴任先で今の携帯電話は使える？出発前に必要な準備と手続きをご紹介
海外赴任が決まって、仕事にもプライベートにも欠かせない携帯電話の手続きに悩んでいる方も多いはず。できれば今の携帯番号を維持したいけれど、契約をどうするべきか？海外赴任時に知っておきたい携帯の準備について、米国通信、スマホ・SIMサービス「アメスマ」の新崎 千裕さんに解説解説いただきました。日本での契約停止方法や、海外での携帯電話の契約についても紹介します。赴任先でもスムーズに携帯電話を利用できるよう、是非こちらの記事を参考に準備を進めてみてください。
公開日：2024年9月20日
この記事で書かれていること
利用継続？それとも解約？まずは確認を！
海外赴任先でも携帯電話を利用するためには、出発前に準備が必要です。SIMロックの有無や通信キャリアによって手続き方法が異なるので、きちんと確認しておきましょう。
自分のスマホが海外で利用できるか確認する
日本で購入したスマホの大半にはSIMロックがかかっており、赴任に伴い海外の通信キャリアと契約する場合はSIMロックを解除する必要があります。SIMロック解除方法は「ドコモ（ご利用の携帯会社名）SIMロック解除 方法」など検索して、スマホをSIMフリーの状態にしましょう。
また、海外の通信キャリアは日本と利用する周波数帯が異なるので、SIMフリーのスマホでも利用できない可能性があります。日本にいながら海外の通信キャリアと契約できるサービスも増えてきているため、事前にサービス提供者にお手持ちのスマホの海外通信キャリアでの使用可否を確認することをおすすめします。
日本の携帯電話の利用を停止する
海外赴任が決まったら、日本の携帯電話は解約か、利用一時停止を、出発前に事前に行いましょう。契約するか利用一時停止とするかは判断が迷うところですが、1年以上海外に赴任する場合は、携帯電話を解約しておくのが一般的です。数年前は携帯ショップに行って解約手続きをする必要がありましたが、最近は多くの通信キャリアがオンラインでの解約も受け付けています。詳細は、各通信キャリアのホームページよりご確認ください。
【解約に関する情報】
- NTTドコモ：https://www.docomo.ne.jp/support/cancel/
- au：https://www.au.com/support/service/mobile/procedure/contract/cancel/
- ソフトバンク：https://www.softbank.jp/mobile/support/cancellation/
- 楽天モバイル：https://network.mobile.rakuten.co.jp/guide/cancellation/
駐在期間が1年以内の短期間の場合、利用一時停止することもできます。各通信キャリアの利用停止条件、方法は以下の通りです。日本に戻って電話番号を変えたくない方は、利用一時停止をオススメします。
【利用一時停止に関する情報】
- NTTドコモ：https://www.nttdocomo.co.jp/support/keep_number/
- au：https://www.au.com/support/service/mobile/procedure/contract/stopping/
- ソフトバンク：https://www.softbank.jp/mobile/support/oazukari/
- 楽天モバイル：https://mobile.rakuten.co.jp/support/can_i_help_you/
赴任先で携帯手続きをする場合のメリット・デメリット
アメリカへの赴任を例に、現地での携帯手続きをご紹介します。一般的な方法としては、現地の携帯ショップへ直接足を運び、契約することでしょう。家電量販店でも携帯電話の購入、契約手続きが可能です。この方法のメリットとしては、色々実店舗を回って話が聞けるので、プランの選択肢が多いという点です。
一方でデメリットとしては、英語での契約手続きの煩雑さがあること、赴任後しばらくは携帯電話が使えない状態で生活しなければいけない点などが挙げられます。また2年契約や分割支払いをする場合、クレジットヒストリーと呼ばれる信用力が求められますが、赴任直後だとそのスコアが低く、契約できない可能性があります。そんな時はプリペイドでの契約がオススメです。
海外赴任前に現地の携帯を契約できるサービスも
最近では、アメリカをはじめ、現地で使用できる携帯電話やSIMカードを日本に居ながら契約、受取できるサービスも登場しているので、興味のある方は「アメリカ（赴任する国名）駐在 携帯」のようにキーワードを入れて、ウェブで検索してみるとよいでしょう。
※こちらは、2023年12月1日発行の「海外赴任ガイド2024年版」を元に作成しています。紹介内容が原文と異なる場合もあります。
